カーボンニュートラルへの取り組み

カーボンニュートラルへの取り組み

「公害対処企業」として創業した当社は、これまでも事業を通じて環境問題に対するソリューションを提供し、サスティナブルな社会形成に貢献してきました。さらに2050年度カーボンニュートラル達成に向けた取り組みを推進すべく、カーボンニュートラルプロジェクトを始動。本プロジェクトを通じ、グループの活動に伴うCO2排出量の算定を行い、削減目標の策定、削減アクションの実行を行いました。

2024年8月期 技研グループサプライチェーンCO2排出量

※Scope1,2,3のCO2排出量は、技研製作所及び連結子会社を対象にGHGプロトコルガイドラインに基づき算定しています。
※算定用のデータは購買金額や電力使用量などの実績のほか、社員数などによる推定値を用いて算定しています。
※本推定値はデータ更新や算定方法の見直し等があった場合に変更の可能性があります。
※本推定値についてScope1,2,3それぞれ第三者による保証は受けていません。
※Scope2はマーケット基準により算定しています。
※Scope3のうち、次のカテゴリは該当する活動がないことから算定より除外しています。
カテゴリ9(輸送、配送(下流))、10(販売した製品の加工)、14(フランチャイズ)、15(投資)
※Scope3のうち、カテゴリ8(リース資産(上流))はScope1、2に含めて算定しています。
※Scope3のうち、カテゴリ13(リース資産(下流))はカテゴリ11に含めて算定しています。
※四捨五入の関係から合計が合わない場合があります。

2031年8月期 技研グループサプライチェーン排出量削減目標

区分目標年度目標
Scope1,22031年8月期2021年8月期比42%減
Scope32031年8月期2021年8月期比25%減

技研グループによる削減アクション(実績)

再生可能エネルギーへの切り替え

2022年5月1日より、自社が所有する全オフィス、工場(国内7か所)の使用電力を、実質100%再生可能エネルギー由来の電力に切り替えました。

電力調達の切り替えに伴い、CO2排出量の削減につながっています。

モーダルシフトの導入

2022年から、製品、部品の輸送のうち、一部をトラック輸送から鉄道、またはフェリーに切り替えを実施しました。
トラック輸送と比較し、年5%以上のCO2排出量削減効果を試算しています。

モーダルシフト導入状況

2022年8月期から導入し、当年度ではトラック14台分、20238月期では62台分、20248月期では60台分、モーダルシフトを実施しました。
結果、輸送に伴うCO2排出量は、20248月期にモーダルシフトを実施しなかった場合と比較して15%の削減効果がありました。

梱包資材の見直し

段ボールでの梱包の一部をコンテナに切り替え、廃棄量の削減を実施しました。
また、エアキャップの梱包を見直し、不要な梱包を廃止したほか、必要なエアキャップについてもCO2排出量が少ないエアキャップを採用しました。

 

梱包資材の見直し
・不要な梱包の廃止
・CO2排出量が少ないエアキャップ採用

バイオ燃料の活用推進

軽油代替燃料であるバイオ燃料(パラフィン系燃料およびB5軽油)の活用を推進し、製品の環境性能向上とサプライチェーンCO2排出量の排出削減に取り組んでいます。

工法の優位性による環境貢献

仮設レス施工

「サイレントパイラーTM」をはじめとする当社製品・工法は「圧入原理」に基づいたコンセプトにより設計・開発されており、施工した杭の上を自走し、その上で作業を完結させるGRBシステムTM機器の提供も行っています。他社の杭打機では仮設構台が必要となるケースにおいても、当社製品・工法を用いれば、その仮設工を最小化することが可能です。工期の短縮、建設資材の削減により、CO2排出量の削減を叶えます。

※詳細はこちら:GRBシステムTM圧入原理の優位性

他工法では必要な仮設工事(仮設材製造・運搬・設置撤去)が不要

工期の短縮・建設資材の削減


CO2排出量の削減

工期の短縮

比較条件: 鋼管矢板護岸(D900/PT、杭長12.0m、施工延長100m)

※1 全国圧入協会 鋼管矢板圧入工法 鋼管矢板圧入標準積算資料【2022年度版】より
※2 国土交通省 土木工事標準積算基準 令和4年度版 より

建設資材の削減

※圧入工法設計・施工指針-2020年版(国際圧入学会)をもとに株式会社技研製作所作成