感性工法への挑戦

 

山間部の道路を仮設レスで急速施工する「水平インプラント工法」は、21世紀の持続可能社会(Sustainable Society)を実現するため、環境に徹底的に配慮した“グリーン工法”の創造に取り組んでいる私たちの最新提案です。ご覧になって何を感じられたでしょうか。何かを感じられた方は、私たちからのメッセージ(CGの下段に記載)をお読みいただき、賛同(あるいは反対)の意見や業界への不満、改革への提案などをお寄せください。「建設再生プロジェクト事務局」が責任をもって受付け、日本の建設業を再生させるための貴重な基礎データとさせていただきます。その他の目的には一切使用しませんので、ご安心ください。なお、Eメイルの書式を用意していますので、下のボタンをクリックしてご意見を入力し、そのまま送信してください。

 

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建設業界を、改革しよう!

 〜・常識、・既成概念、・権威、・自然破壊〜

 

日本の建設業界はいま大変に病んでいる。業界で日々仕事をしている皆さんは、もちろんこのことを誰よりも実感しているはずである。この業界はなぜこんな惨状になってしまったのか、いったい誰がそうしたのか!そういう怨嗟(えんさ)の声がしきりに聞こえてくる。

 

長引く不況や公共工事費の縮減などがその原因のように思われているが、実はこれは的を射た議論ではない。建設業界が、ある意味では金融業界以上の護送船団方式であり、技術革新も起きず旧態依然とした状態のまま長々と続いてきたことが根本的な原因なのである。その結果、何も特長や強みを持たない膨大な数の建設業者が日本中にひしめき、彼らを養うために景気対策、雇用対策の美名の下、湯水のごとく税金がつぎ込まれてきた。そしてここには、本来の施主である国民(納税者)が口を挟む余地は一切なかったのである。

 

どうしてそれで、まともな工事ができるでだろうか。どうしてそれで、建設業の社会的地位が向上するだろうか。どうしてそれで、市民の支持が得られる建設業になれるだろうか。

 

建設業から注ぎ込まれる不正なカネを燃料に政・財・官の“鉄のトライアングル”はいまでもしっかり温存され、“土建国家ニッポン”という蔑称も残念ながら健在である。近年、政治家や自治体首長が収賄で逮捕されたり自然環境保護の観点から一部の公共工事に反対運動が起きるなど、やっと健全な方向に動き始めた感があるが、問題の解決はまだまだこれからである。

 

“業界のテロリスト”を自認する当社は、独自に開発した圧入技術を背景として「工法革命」をスローガンに掲げ、日本の建設業の改革を訴え続けている。 “業界の常識”という非常識、“既成概念”という名の古びた知識や技術、新しい考えを受けつけない“権威”、野放図に繰り返される“自然破壊”、これら革新を阻むくびきから脱してこそ、はじめて新しい建設の姿は見えてくる。

 

とはいえ、小さな当社だけがひとり気張っても所詮“蟷螂(とうろう)の斧”、巨大な業界を変えることはできない。そのことは、誰よりも私たち自身が知っている。だからこそ、業界の改革を心の底から望んでいる皆さんと共に運動を起こしたいと考えているのである。 このページをご覧いただいた皆さん、まずは当社のホームページをざっとご一読いただき、私たちの考えや日本の建設業に対する本音を聞かせていただきたい。その意見を集約、分析することで、私たちは次のステップに進みたいと考えている。そして共に、子々孫々に誇れるインフラづくりと健全な建設業の創造に力を尽くそうではないか。

 

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